機能性表示食品の届出に向けて臨床試験を実施したいと考えても、どの食品CROに依頼すればよいか判断がつかず迷う企業は多いものです。近年は腸内環境を整える機能性に加え、内臓脂肪を減らす作用を訴求する製品への需要が拡大しており、科学的なエビデンス構築に取り組む動きが活発化しています。試験の設計次第で得られるデータの説得力は大きく変わるため、依頼先を選ぶ段階で慎重な見極めが欠かせません。
内臓脂肪低減作用確認試験は、開発中の食品素材を一定期間摂取することで内臓脂肪が減少するかを、実際のヒトで検証する試験です。有効成分を含む食品とプラセボ食品を比較する対照試験の形式が一般的で、摂取期間は8〜12週間程度に設定されます。
評価の中心となるのはCT撮影による内臓脂肪面積の測定で、腹囲や体脂肪率なども併せて記録します。成人男女を被験者とし、摂取前後の数値を統計的に比較して効果を判定する流れで進められます。
内臓脂肪低減効果を訴求する機能性表示食品を届け出る際、臨床試験で得たデータは中核的なエビデンスとして扱われます。研究レビューも根拠資料として用いられますが、自社で実施した臨床試験のデータは、他社製品との違いを明確にするうえで大きな武器となります。
臨床試験を根拠とする場合は、試験報告書や統計解析の結果、安全性に関する資料を整えることが必須。一方、研究レビューを用いる際には、機能性に関連する文献をまとめたサマリーの提出が求められます。
それぞれの区分で必要となる書類を以下に整理しました。
| 区分 | 利用目的 | 主な提出書類 |
|---|---|---|
| 臨床試験結果 | 直接的エビデンス | 試験報告書・解析結果・安全性資料 |
| 文献レビュー | 補強エビデンス | 機能性関連文献サマリー |
依頼先を選ぶ際には、まず食品分野での臨床試験実績を確認しましょう。特に内臓脂肪をテーマにした試験経験があるかどうかは、判断の重要な材料になります。
また、試験設計や統計解析の妥当性を担保できる監修体制が整っているかも見極めが必要です。医師や統計の専門家が関与する仕組みがあることも確認しておくと良いでしょう。
届出支援においては、試験終了後の報告書作成や統計解析、安全性資料の整理まで一貫して対応できる体制があるかどうかをチェックしてください。申請作業を円滑に進めやすくするためです。
内臓脂肪低減を訴求する機能性表示食品において、臨床試験は科学的根拠を構築するうえで中心的な役割を担います。
試験の設計段階から測定、解析、報告書作成に至るまでの一連のプロセスは、届出の可否を左右する要素です。こうした専門的な対応が求められる場面では、経験・実績を持つ食品CROの存在が欠かせません。
試験終了後に慌てて書類を整えることのないよう、試験を計画する段階から届出に必要な要件を考慮しつつ、データを集めながら申請の準備も同時に進めましょう。
| 対応試験範囲 | パイロット~大規模 |
|---|---|
| コンサル費用 | 無料(初期相談) |
| 提携機関 | 病院・クリニック10施設、 SMO5社 ※2026年1月14日調査時点 |
| 対応試験範囲 | パイロット~大規模 |
|---|---|
| コンサル費用 | HP記載なし |
| 提携機関 | クリニック・診療所4施設、検査機関8社 ※2026年1月14日調査時点 |
| 対応試験範囲 | SR(研究レビュー)中心 |
|---|---|
| コンサル費用 | HP記載なし |
| 提携機関 | クリニック1施設 ※2026年1月14日調査時点 |
【選定基準】各社のHPや臨床研究情報ポータルサイト(https://rctportal.mhlw.go.jp/)で「機能性表示食品の臨床試験」の支援実績が確認でき、論文掲載の実績もある食品CROを選定しています。(2024年5月1日時点)